はじめに
気候変動の影響は年々深刻化しており、世界経済にとって重大なリスク要因となっています 。その結果、市場参加者にとっては、ポートフォリオにおける気候関連のリスクと機会を適切に管理することが重要な課題となっています。これまでは、炭素排出量の多い銘柄を単純に除外する「ネガティブ・スクリーニング」が一般的でしたが、近年では、投資家の目的に応じてポートフォリオの炭素強度を体系的に管理する高度な戦略が主流になりつつあります。S&P グローバル・カーボン・エフィシェント指数シリーズは、こうした流れを体現する代表的な例です。同指数シリーズは、ルールに基づく厳格な基準に従い、炭素排出量が多く、かつ適切な情報開示を行っていない企業を構成銘柄から除外します。同時に、市場全体に近い構成比率を維持しつつ、企業に対して情報開示の改善と排出量削減への取り組みを促す役割も担っています。
本稿では、S&P グローバル・カーボン・エフィシェント指数シリーズのメソドロジー及び市場への影響を検証するとともに、このメソドロジーが長年にわたり有効性を保ち続けている理由についても説明します。さらに、S&P/JPX カーボン・エフィシェント指数及びS&P グローバル（除く日本）大中型株カーボン・エフィシェント指数を詳細に分析し、年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）がS&P/JPX カーボン・エフィシェント指数をベンチマークとして採用した背景についてもケーススタディで取り上げます。この分析では、適切に設計された指数がベンチマークとして採用されることで、市場参加者による気候目標の達成を支援するだけでなく、企業の気候関連情報の開示、排出量削減への取り組み、及び透明性の向上などを促す要因にもなることを説明します。
カーボン・エフィシェント指数の仕組み：規律あるアプローチ
S&P グローバル・カーボン・エフィシェント指数シリーズの基本原則は、炭素効率の高い企業の組入比率を高めることです。その際に、一定の基準に基づいて企業群をまとめて除外してしまうと、投資ユニバースの範囲が狭まる、またはセクターの偏りが生じるなどの問題が出るため、幅広い銘柄を一括で除外する手法は採用していません。
メソドロジーの詳細な分析
この指数シリーズでは、市場全体をカバーする一般的なベンチマーク指数（浮動株調整後時価総額加重指数）を出発点としています。例えば日本では、東証株価指数（TOPIX）がこれに該当します。次に、構成銘柄の炭素効率スコアに基づいて、各構成銘柄のウェイトを再調整します。炭素効率スコアは、S&P Global Trucostのデータに基づいて、売上高当たりの温室効果ガス排出量（二酸化炭素換算排出量/売上高100万米ドル）から導き出されます。ウェイトの再調整は、各企業の時価総額ウェイトに「カーボン・ウェイト調整係数」を適用することで行われます。これにより、同業他社と比較して炭素効率が高く、かつ適切な情報開示を行っている企業のウェイトを引き上げる一方で、炭素排出量が多い企業、または適切な情報開示を行っていない企業のウェイトを引き下げます。炭素排出量が特に多いにもかかわらず、適切な情報開示を行っていない企業は、指数から除外します。ウェイト調整では、各セクターのウェイトがベンチマークから大きく乖離しないように配慮します。具体的には、各企業のウェイトを、世界産業分類基準（GICS®）の産業グループ内で調整することにより、ベンチマークの産業グループ別ウェイトからの乖離を最小限に抑えます。これにより、指数のパフォーマンス特性は、炭素効率の高い企業を選別して組み入れることによって決まり、特定のセクターに対する意図しないオーバーウェイトまたはアンダーウェイトの影響を受けにくくなります 。
