世界産業分類基準(GICS)とは、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスとMSCIが1999年に共同開発した産業分類です。GICSメソドロジーは、世界中の金融プロフェッショナルの投資リサーチと資産運用プロセスを向上させることを目標としています。GICSは、世界中のアセット・オーナー、ポートフォリオ・マネージャー、及び投資アナリストと多くの議論を重ねて開発されています。世界の金融コミュニティの間では、産業に関する正確、完全、かつ標準的な定義が求められており、GICSはこうしたニーズに応えるように設計されています。

GICSメソドロジーは、産業分析の枠組みとして広く受け入れられており、投資リサーチ、ポートフォリオ運用、及び資産配分などにおいて重要な役割を果たします。GICSメソドロジーは、普遍的なアプローチを用いて世界中の産業を分類しているため、投資プロセスの透明性や効率性を高めることに貢献しており、セクター投資においてトレンドを把握することにも役立っています。



GICSの構成は

普遍的である
GICSは、世界中の企業に適用可能です
信頼できる
GICSは、株式投資ユニバースにおける各産業の現状を反映しています
柔軟である
GICSは、セクター、産業グループ、産業、及び産業サブグループの4つの階層で構成されています
進化している
S&P ダウ・ジョーンズ・インデックスとMSCIが毎年レビューを行い、GICSがグローバル市場の現状を正確に表していることを確認します

GICSは、11のセクター、24の産業グループ、69の産業、及び158の産業サブグループで構成されています。
セクター
産業グループ
産業
産業サブグループ


エネルギー

石油・ガス、石炭、及び消耗燃料の探査・開発、精製・販売、貯蔵・輸送に従事する企業が含まれます。また、石油・ガス関連の設備やサービスを提供する企業なども含まれます。

素材

化学品、建設資材、ガラス容器、紙製品、林産品、関連する包装製品を製造する企業や、金属・鉱業会社(鋼鉄メーカーを含む)などが含まれます。

資本財・サービス

建設関連製品、電気設備・機械、及び航空宇宙・防衛などの資本財のメーカー及び販売会社が含まれます。また、建設・土木、印刷、環境サービス、人事・雇用サービス、調査・コンサルティングサービス、及び運輸サービスなどの商業サービスのプロバイダーも含まれます。

一般消費財・セクター

自動車、家庭用耐久財、レジャー用品、及び繊維・アパレルのメーカーなど、景気動向による影響を受けやすい企業が含まれます。また、ホテル、レストラン、及びレジャー設備に加え、小売業などのサービス業も含まれます。

生活必需品

食品、飲料、タバコの製造・販売業者や、耐久財以外の家庭用品及びパーソナル用品の製造業者など、景気動向による影響を受けにくい企業が含まれます。また、食品や医薬品の小売業者なども含まれます。

ヘルスケア

ヘルスケア・プロバイダー及びヘルスケア・サービスや、ヘルスケア機器及びヘルスケア用品を製造・販売する会社、ヘルスケア・テクノロジー会社などが含まれます。また、医薬品会社及びバイオテクノロジー会社なども含まれます。

金融

銀行及び地方銀行に加え、各種金融サービス、専門金融、消費者金融、資産運用会社・資産管理銀行、投資銀行及び証券会社、資本市場サービス、金融取引所、データ及び分析、保険の引受人及び保険ブローカー、モーゲージREITなどのプロバイダーが含まれます。

情報技術

ソフトウェア及び情報技術コンサルティングや、データ処理(インターネット・サービス及びホームエンターテイメントを除く)を提供する企業が含まれます。また、通信機器、携帯電話、コンピューター、電子機器、及び半導体などのテクノロジー・ハードウェア及び機器の製造・販売業者も含まれます。

コミュニケーション・サービス

主にインターネット、ブロードバンド、携帯電話、ケーブル、及び固定電話回線を通じてネットワーク上で提供される情報、広告、娯楽、ニュース、及びソーシャルメディアなどのコンテンツを提供する企業が含まれます。

公益事業

電力、ガス、及び水道などの公益事業に従事している企業が含まれます。また、独立系発電事業者及びエネルギー販売業者や、再生可能資源を使って電力を生成・販売している企業なども含まれます。

不動産

不動産の管理及び開発活動を行う企業や、エクイティ不動産投資信託(REIT)(各種、工業用、ホテル・リゾート、オフィス、ヘルスケア、住宅用、店舗用、及び専門などのREITを含むが、モーゲージREITは含まない)が含まれます。

10 エネルギー
15 素材
20 資本財・サービス
25 一般消費財・セクター
30 生活必需品
35 ヘルスケア
40 金融
45 情報技術
50 コミュニケーション・サービス
55 公益事業
60 不動産