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日本に焦点を当てる: カーボン・エフィシェント指数はどのようにESG環境を変えられるか

アジアの取引時間中におけるS&P 500®先物及びダウ・ジョーンズ工業株平均®先物の利便性

TalkingPoints: ESG要因をより有意義に活用する方法

安定したインカムを目指す: S&P 500® クオリティ高配当指数

世界を変えたベンチマーク:ダウ・ジョーンズ・サステナビリティTMインデックスの20周年を記念して

日本に焦点を当てる: カーボン・エフィシェント指数はどのようにESG環境を変えられるか

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Mona Naqvi

Global Head of ESG Capital Markets Strategy, S&P Global

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Ryan Heslin

Analyst, ESG Indices

はじめに

S&P グローバル・カーボン・エフィシェント指数シリーズは、指数のカーボン・エクスポージャーを削減しつつ、ベンチマークと同等のリスク/リターン水準を維持するように設計されています。特にこの指数シリーズは、以下のような形で企業の行動変化を促します。

  • 温室効果ガス(GHG)の排出量を開示している企業については、指数におけるウェイトを10%引き上げることにより、企業における透明性の向上を促す
  • 企業が指数における地位を向上させることに努めている中で、低炭素型ビジネスモデルへの移行を促す

上記の2つ目については、(1)温室効果ガス排出量に関するTrucostのデータに基づいて企業のカーボン・パフォーマンスを評価し、(2)世界産業分類基準(GICS®)の各産業グループ内で企業を十分位数に分類し、(3)それに応じて指数における企業のウェイトを調整します。ただし、温室効果ガスの排出量は業種によって異なるため、弊社のメソドロジーでは産業グループ内における炭素排出量の分布を考慮し、現在の技術を活用して企業がどれだけ排出量を抑えられるかを評価した上で、企業のウェイトを調整します。

例えば、炭素効率が非常に高いエネルギー企業が、排出量分布の広いエネルギー産業の中で最上位の十分位数に入っている場合、その企業は同業他社よりもはるかに優れている可能性があるため、120%の大幅なウェイトアップに値します。一方、排出量分布の狭いメディア産業の中で最上位の十分位数に入っているメディア企業については、同業他社よりも少しだけ優れているに過ぎないため、20%の小幅なウェイトアップにとどまります。逆の場合も同じであり、炭素排出量の多いエネルギー企業が、最下位の十分位数に入っている場合、90%のウェイトダウンとなりますが、同じ状況のメディア企業では15%のウェイトダウンにとどまります(図表1参照)。このように、企業は指数における全体的な地位を向上させるため、炭素排出量を開示し、可能な範囲内で脱炭素化に取り組むことが奨励されます。

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アジアの取引時間中におけるS&P 500®先物及びダウ・ジョーンズ工業株平均®先物の利便性

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Tianyin Cheng

Senior Director, Strategy Indices

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Izzy Wang

Analyst, Strategy Indices

グローバル・サプライチェーンの分散化、資本市場の規制緩和、及びテク ノロジーの進歩などを背景に、グローバル市場の統合が進んでいます。グ ローバル市場の相互関係が強まるに従い、市場リターンの連動性も高まっ ており、特に危機発生時にはそうした傾向が顕著に見られます。こうした 市場環境下において、ポートフォリオ・ヘッジやリスク管理の重要が一層 高まっています。

一方、価格透明性や流動性の向上が求められている中で、上場デリバティ ブの取引量の増加が続いており、投資家は上場デリバティブをポートフォ リオに効率的に統合する方法を模索しています。

本稿では、アジアの投資家がポートフォリオ・ヘッジやリスク管理を行う 上で、S&P 500 先物及びダウ・ジョーンズ工業株平均(DJIA)先物が有用 なツールであるかどうかを検証します。S&P 500 やダウ・ジョーンズ工業 株平均は、オプション、上場投資信託(ETF)、ミューチュアル・ファン ドなど複数の分野をカバーしていますが、本稿では研究対象を先物に限定 し、アジア取引時間中の取引だけに注目します。ここでは、以下の指標を 通じて S&P 500 先物及びダウ・ジョーンズ工業株平均先物の利便性を検証 します。

  • 流動性:アジア取引時間1における 2 つの米国株価指数先物の米ドル 建て取引総額。
  • 市場の連動性:2 つの米国株価指数先物と 7 つのアジア主要株価指数
    先物の相関(アジア取引時間終了時における先物価格の日々のリター ンを基準とする)。

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TalkingPoints: ESG要因をより有意義に活用する方法

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Mona Naqvi

Global Head of ESG Capital Markets Strategy, S&P Global

環境・社会・ガバナンス(ESG)要因を重視するファンドは、そう でないファンドをアウトパフォームしています。こうした中で、 S&P ダウ・ジョーンズ・インデックスの開発したツールを用いてポ ートフォリオに ESG 要因を組み込みたいと考える投資家が増えてい ます。

新型コロナウイルスの影響によって市場のボラティリティが上昇す る中で、ESG 要因の重要性が明らかになりました。これを受け、投 資家の間では持続可能性テーマに対する需要が高まっており、それ ぞれの価値観に沿った投資対象をポートフォリオに組み入れ、リス ク調整後リターンを高めたいと考える投資家が増えています。同時 に、企業の行動や振る舞いに対する透明性が高まっており、社会全 体にとって重要な問題に対する世論が高まっている中で、投資家は データやリサーチ結果を活用して ESG 要因へのエクスポージャーを 高める手段を模索しています。

本稿では、S&P ダウ・ジョーンズ・インデックス(S&P DJI)の北 米地域における ESG 指数戦略の責任者である Mona Naqvi が、ESG 要因の財務的重要性と、その主な評価方法について説明します。 ESG 要因をポートフォリオ構築の主な基礎的要素として位置づける ことの適切性について検証します。

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安定したインカムを目指す: S&P 500® クオリティ高配当指数

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Tianyin Cheng

Senior Director, Strategy Indices

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Izzy Wang

Analyst, Strategy Indices

貿易摩擦の深刻化や、景気後退懸念の高まりにより、2019 年は変動の大きな市 場環境となりました。こうした中で、年初には多くの市場関係者が金利上昇を懸 念していましたが、実際には金利は低下しました。このように市場が動揺してい る局面では、高配当・高クオリティ銘柄に注目し、安定したインカム収入を確保す ることが、魅力的な投資ソリューションとなる場合があります。

S&P 500 クオリティ高配当指数は、まさにそうしたソリューションを提供することを 目指しています。この指数では、クオリティ・スコア及び配当利回りに基づいて、 S&P 500 の中で上位 200 位以内にランク付けされる銘柄を選択します(図表  を参照)。これらの銘柄を順位に関係なく組み入れるアプローチにより、クオリテ ィ及び配当利回りの両方に対して幅広くかつバランスの取れたエクスポージャー を確保することが可能となります。構成銘柄は均等に加重され、年  回リバラン スされます。

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世界を変えたベンチマーク:ダウ・ジョーンズ・サステナビリティTMインデックスの20周年を記念して

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Mona Naqvi

Global Head of ESG Capital Markets Strategy, S&P Global

はじめに
1999 年には単一通貨ユーロが誕生し、映画『マトリックス』が公開され、世界 初のグローバル・サステナビリティ・ベンチマークであるダウ・ジョーンズ・サス テナビリティ・インデックス(DJSI)の算出が開始されました。S&P ダウ・ジョーンズ・インデックスと SAM(現在は RobecoSAM)が共同開発した DJSI は、サ ステナビリティ指数の分野を切り開いたパイオニア的存在であり、算出が開 始されて以降、企業のサステナビリティ実践の在り方を規定する指標となって います。DJSI は 2019 年に 20 周年を迎えました。これを記念して、本レポー トでは DJSI の原点や、市場への影響、サステナブル投資の将来展望などに ついて考察します。持続可能性に優れた企業の間では、DJSI に採用される ことが大きな名誉であるとされています。企業は毎年、世界的に有名な DJSI ワールドに採用されることを目指しており、これほど企業行動に影響を及ぼし ているベンチマークは他には存在しないと考えられます。現在、世界中で利 用可能なサステナビリティ指数は 37,000 以上あり2、その数は 2017 年及び 2018 年だけで 60%増加しており、この業界は急速に変貌しています 。環 境、社会、及びガバナンス(ESG)のベンチマーク・ツールは大幅に増加して いますが、DJSI は企業のサステナビリティ・パフォーマンスを測るベンチマー クの国際基準であり、この指数を初めて開発してから 20 年が経過した現在 においても依然として重要な基準となっています。

1700 年代から 1970 年代:責任投資の原点
「責任投資」という概念は、投資の歴史と同じくらい古くから存在しています。 責任投資の歴史は 18 世紀まで遡り、当時はクエーカーやメソジストといった 宗教グループが「罪深い」投資を避けることについて指針を提供していまし た。例えば、シャリーア法に準拠した投資は宗教理念に基づく戦略であり、こ うした戦略は今日に至るまで、広範なサステナブル投資の枠組みの範囲内 で提供されています。

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