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World by Numbers: S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス株価指数による2023年1月の世界市場パフォーマンス・サマリー

マーケット分析レポート S&P 500 2022年12月

World by Numbers: S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス株価指数による2022年12月の世界市場パフォーマンス・サマリー

マーケット分析レポート S&P 500 2022年11月

S&P Kenshoニュー・エコノミー四半期コメント

World by Numbers: S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス株価指数による2023年1月の世界市場パフォーマンス・サマリー

(2023 年 2 月 1 日、東京=S&P ダウ・ジョーンズ・インデックス)

  1. 全世界の株式市場パフォーマンス

    S&P ダウ・ジョーンズ・インデックスの算出する S&P グローバル総合指数(米ドル建て、配当なし。以下、全データについて同じ)によると、2023 年 1 月の全世界の株式市場は 7.26%の上昇となった。1 月は、先進国市場が 7.34%の上昇、新興国市場も 6.62%の上昇となった。また、先進国大型株は 6.94%の上昇、先進国小型株も 9.64%の上昇となった(詳細は表1参照)。

  1. 国別パフォーマンス

    1 月の国別パフォーマンス上位は、メキシコ、チェコ、オランダ、アイルランド、イタリアの順となった。米国市場はプラス 6.87%で 49 ヶ国中 24 番目となった(表 2 参照)。 1 月の円建てでの日本市場は、プラス 4.14%であった。

  2. REIT 市場

    先進国の 1 月の REIT 市場は 9.39%の上昇となった。国別のパフォーマンス上位は、フランス、オーストラリア、カナダ、米国、イギリスの順となった。日本の 1 月の REIT 市場は 2.16%の下落となった。米国の 1 月の REIT 市場は、10.47%の上昇だった(表 3 参照)。

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マーケット分析レポート S&P 500 2022年12月

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Howard Silverblatt

Senior Index Analyst, Product Management

THE S&P 500 MARKET: 2022 年 12 月

個人的見解: 過ぎ行く年に別れを告げ、明日を夢見る

2022 年は株式市場にとってひどい 1 年となり、S&P500 指数は19.44%の下落と、2008 年(38.49%の下落)以来の下落率となりました。セクター別では年間リターンがプラスとなったのはエネルギーセクターのみでした(59.05%上昇。ただし公益事業の配当込みのトータルリターンはプラス 1.57% ―― 筆者は配当重視派です)。139 銘柄が値上がりし(平均上昇率は 22.21%)、363 銘柄が値下がりしました(平均下落率は 24.58%。全銘柄では平均 11.62%下落)。ここでも 2008年(値上がり銘柄数が僅か 25 銘柄)以来の悪い結果となりました(2008 年にリターンが最も高かったのは Family Dollar Stores で、35.57%上昇)。ボラティリティは大幅に上昇し、日中の高値と安値の変動幅が 1%以上となったのは 219 日(全営業日数の 251 日中)、これに対して 2021 年は 95 日でした。前日比で 1%以上変動した日数は122 日(上昇が 59 日、下落が 63 日)、これに対して 2021 年は 55 日(上昇が 34 日、下落が 21 日)でした。2022 年通年の日中ボラティリティ(日中の値幅を安値で除して算出)は 1.84%でした(2009 年の2.03%以来の高水準。ちなみに 2008 年は 2.81%)。これに対して2021 年は 0.97%でした(2019 年は 0.85%、2017 年は 0.51%と穏やかで、筆者がデータ収集を開始した 1962 年以来の最低でした)。時価総額は、S&P500 指数全体で 8 兆 2,200 億ドル減少し(32 兆 2,150 億ドルとなり)、情報技術セクターが 3 兆 4,900 億ドルの減少、エネルギーセクターは 5,890 億ドルの増加となりました。

2022 年の市場データは悪く、それ(あるいは痛み)を軽く見せたいとは思っていませんが、前年までは過去 3 年間で累計 90.13%上昇し(2021 年: 26.87%、2020 年: 16.24%、2019 年: 28.88%)、過去 5 年間では累計 112.89%上昇していました(2018 年: -6.24%、2017 年:19.42%)。「イベントはリアルタイムで起き」、そして市場は変化します。新型コロナウイルスの感染拡大で市場は 2020 年 2 月 19 日(当時の終値での高値)から 2020 年 3 月 23 日までに 33.93%下落しましたが、3 月のこの安値から 71.61%回復し、現在コロナ(の影響を受ける)前の 2 月 19 日の水準を13.39%上回っています。市場は長期的なものであり、そうしたアプローチを取る場合、2022 年は高値、安値、イベント、歴史を通じて解釈する必要があります(短期的な資産の再配分が助けとなる可能性はあるものの危険です ―― 市場のタイミングを見極めるのは相変わらず最も難しい仕事です)。

では 2023 年に私たちはどうすればよいのでしょうか? それが分かっているならお教えします(幾つかのトレードのすぐあとに)。筆者には幾つかの事柄が浮かんでいます(私見です)。企業利益が 1 月の市場の試金石になるでしょう。企業ガイダンスと消費者の支出(そしてシフト)が 2023 年の利益(およびキャッシュフロー)の見通しに役立つでしょう。2023 年に関しては、現在のボトムアップ分析で営業利益は 13.2%増と見込まれており(実現は難しそう)、2023 年予想株価収益率(PER)は 17.0 倍と高水準です(歴史的高水準)。「良き時代」は再びやって来ますが、利益予想に「遅れ」が生じれば相場上昇のタイミングは後れ、株価下落につながる可能性があります。

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World by Numbers: S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス株価指数による2022年12月の世界市場パフォーマンス・サマリー

(2023 年 1 月 5 日、東京=S&P ダウ・ジョーンズ・インデックス)

  1. 全世界の株式市場パフォーマンス

    S&P ダウ・ジョーンズ・インデックスの算出する S&P グローバル総合指数(米ドル建て、配当なし。以下、全データについて同じ)によると、2022 年 12 月の全世界の株式市場は 3.87%の下落となった。12 月は、先進国市場が 4.19%の下落、新興国市場も 1.19%の下落となった。また、先進国大型株は 4.27%の下落、先進国小型株も 3.74%の下落となった(詳細は表1参照)。

  1. 国別パフォーマンス

    12 月の国別パフォーマンス上位は、トルコ、香港、エジプト、ポーランド、デンマークの順となった。米国市場はマイナス 6.02%で 48 ヶ国中 44 番目となった(表 2 参照)。 12 月の円建てでの日本市場は、マイナス 4.83%であった。

  2. REIT 市場

    先進国の 12 月の REIT 市場は 4.06%の下落となった。国別のパフォーマンス上位は、香港、ベルギー、スペイン、アイルランド、フランスの順となった。日本の 12 月の REIT 市場は 1.64%の上昇となった。米国の 12 月の REIT 市場は、5.79%の下落だった(表 3 参照)。

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マーケット分析レポート S&P 500 2022年11月

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Howard Silverblatt

Senior Index Analyst, Product Management

個人的見解: 七面鳥も用意され、感謝祭のお祝いムードが広がる。これはトンネルの出口に見える明るい光?それとも対向列車のライト?

今年の感謝祭は期待と歓喜に満ち溢れたものでした。期待が示すのは米連邦準備制度理事会(FRB)が経済の”減速”を確認して、利上げペースを緩める可能性があること、歓喜は S&P500 指数が 11 月に 5.38%上昇し(消費者物価指数(CPI)の下落を受けて 11 月 10 日は 5.54%上昇、11 月 30 日もパウエル議長の発言を好感して 3.09%上昇)、10 月12 日の直近安値からの上昇率が 14.06%に達したことです。この上昇は(料理の時に食材を詰め込む)七面鳥のように資金を詰め込み過ぎたからですが(11 月の米国株式市場(5.08%上昇)は海外市場(11.12%上昇)をアンダーパフォームしたにもかかわらず、資金流入が再び勢いづいてきました。とはいえ、海外に投資先をシフトする前に過去 3 年間のリターンに注目してください。米国は 27.71%上昇しましたが、米国を除いた世界の株式市場は 1.53%下落しました)、我々(投資家)は七面鳥のようにさえない市場の動きを(年初来、すなわち 2022 年の取引開始日に付けた最高値からの騰落率は 14.39%下落)を引き続き恐れています。

今年のブラックフライデー(例年この日に小売業者の業績が赤字から黒字に転換します) は、恒例のセールが開催され、客足が戻ってきました。消費者の購買意欲がまだ衰えていない(とはいえ、これまで以上に選別志向を強めています)ことから、こうした大規模セールが必要とされたというよりも、小売り業者側に販売サイクルの狂いが生じたために(配送の遅れ、事前発注の混乱…)特定の商品を割引販売する必要性があったといえるでしょう。我が家独自の購買指数に関して言えば、妻と娘は 18 回目となるブラックフライデーのショッピングに果敢に繰り出して行きました(昨年同様、今年も 10 時に SoHo から買い物をスタートしました。早朝 5 時に百貨店のメイシーズやミッドタウンに行列ができていた日々はもはや過去のものとなりました)。彼ら (とレシート)によると、昨年よりも買い物客は多く、購入量も増えましたが、コロナ危機前ほどではありませんでした。(彼らの話を聞くと)今年のセール内容は予想よりも良かったようです。小売業者(小売業協会やクレジットカード会社)が発表した公式の集計データによると、売上高は前年比2.3%増で過去最高の 91 億ドルとなりました。しかし物価の上昇を考慮すると、過去最高となったのは値上がりによるもので、販売数量が増えたわけではありませんでした。また、 サイバーマンデーの売り上げは、速報値で 116 億ドルと、2021 年の 107 億ドル(これは 2020 年から 1.4%減少)から増加しました。

12 月(そして待望の株式市場のクリスマスラリー)に関して言えば、レイムダック化(これ以外にも議会を評する形容詞を数多く思い付くことができます)した議会が仕事に取り掛かる必要があります (下院に関しては開票作業が終了する必要がありますし、上院については有権者は投票を済ませる必要があります[12 月 6 日のジョージア州の決選投票])。一部の政府機関がつなぎ予算の期限を迎える 12 月 16 日まで閉鎖されないで済むのであれば(そうなることに一縷の望みを託しています)、年内に採決しなければならない議案は国防予算を含む歳出法案です。現在点では、法案が議会通過するためには超党派での合意(政治家にとっての美徳)が必要となります。審議や採決の遅れは経済の停滞につながります。これは FRB にとっては好都合ですが、企業業績や経済には打撃となります。一部(の民主党議員)が債務上限(現時点では 31.4 兆ドル。S&P 500 指数の時価総額は 34.3 兆ドル)の引き上げを要求することも考えられ、終了が予定されているメディケア関連の助成金の延長を求める動きもありますが、実現の可能性は低いようです。株式市場の観点から言えば、大手企業は 2017 年に成立したトランプ減税の一部時限措置の期限が迫ることから、その延長を働きかけています (法人税の控除)。対象となる 2023 年の税額は 1,000 億ドルと見積もられていますが、企業は(研究開発費の償却と金利支払い控除の上限を念頭に置いて)ロビー活動を展開しています。EU は 12 月 5 日からロシア産原油の輸入を禁止する予定ですが (2023 年 2 月 5日以降は石油製品の輸入も禁止)、ロシアの輸出先はすでに中国、インド、トルコにシフトしています。ロシアのウクライナ侵攻が始まる前までは、ロシアの石油輸出の半分を EU が占めていました。なお、禁輸措置が始まる前日の 12 月 4 日には OPEC プラスによる会合が予定されています。

過去の実績を見ると、11 月は 60.6%の確率で上昇し、上昇した月の平均上昇率は 4.00%、下落した月の平均下落率は 4.16%、全体の平均騰落率は 0.83%の上昇となっています。2022 年 11 月のS&P500 指数は、5.38%の上昇となりました。

12 月は 73.4%の確率で上昇し、上昇した月の平均上昇率は 2.97%、下落した月の平均下落率は3.08%、全体の平均騰落率は 1.36%の上昇となっています。

今後の米連邦公開市場委員会 FOMC のスケジュールは、2022 年 12 月 13 日-14 日、2023 年は 1月 31 日-2 月 1 日、3 月 21 日-22 日、5 月 2 日-3 日、6 月 13 日-14 日、7 月 25 日-26 日、9 月 19日-20 日、10 月 31 日-11 月 1 日、12 月 12 日-13 日、となっています。

S&P500 指数は 11 月に 5.38%上昇して 4,080.11 で月を終えました(配当込みのトータルリターンはプラス 5.59%)。10 月は 3,871.98 で終え、7.99%の上昇(同プラス 8.10%)、9 月は 3,585.62で終え、9.34%の下落(同マイナス 9.21%)でした。過去 3 カ月では 3.16%上昇(同プラス3.63%)、年初来では 14.39%の下落(同マイナス 13.10%)、過去 1 年間では 10.66%下落(同マイナス 9.21%)、2022 年 1 月 3 日の最高値からは 14.97%の下落(同マイナス 13.66%)、コロナ危機前の 2020 年 2 月 19 日の高値からは 20.49%上昇(同プラス 26.02%)でした。ダウ・ジョーンズ工業株価平均(ダウ平均)は 11 月に 5.67%上昇して 34,589.77 で月を終えました(配当込みのトータルリターンはプラス 6.04%)。10 月は 32,732.95 で終え、13.95%の上昇(同プラス14.07%)、9 月は 28,725.51 で終え、8.84%の下落(同マイナス 8.76%)でした。2022 年 1 月 4日の最高値(36,799.65)からは 6.01%下落しました。過去 3 カ月では 9.77%上昇(同プラス10.36%)、年初来では 4.81%の下落(同マイナス 2.89%)、過去 1 年間では 0.31%上昇(同プラス 2.48%)しました。


S&P Kenshoニュー・エコノミー四半期コメント

S&P Kenshoニュー・エコノミー指数は、第四次産業革命を牽引する産業とイノベーションの動きを捉える

不透明なマクロ環境を背景に、株式市場と債券市場が軟調に推移する中で、S&P Kenshoニュー・エコノミー指数の多くのサブセクターが厳しいパフォーマンスとなりました。S&P 500®は2022年第2四半期に下落基調で推移した後、第3四半期前半に反発しましたが、後半には前半の上昇分を全て吐き出す展開となり、9月末にかけて年初来安値を更新しました。これにより、S&P 500は3四半期連続でマイナス・リターンとなりました(3四半期連続のマイナス・リターンは2009年以降で初めて)。インフレ率の高止まりを受け、米連邦準備制度理事会(FRB)は金融引き締めを継続する姿勢を示しました。実際に、FRBは1980年代以降で最も急速なペースで利上げを行い、フェデラル・ファンド金利は2008年以降で最も高い水準となりました。その結果、米国の債券市場は1980年代以降で最大の下落に見舞われ、世界各国の債券市場も軟調な展開となりました。

株式市場と債券市場が軟調な展開となった一方で、米ドルは2022年第3四半期に入っても堅調に推移し、過去最長の上昇局面となりました。米ドル高を受け、新興国株式は(米ドル建てで)大幅な下落となり、新興国の中央銀行の金融政策にも影響が及んだ可能性があります。全体的に見て、不透明なマクロ環境(主要国の金利、原油価格、及びインフレなど)が続いているため、短期的には市場心理が悪化しているように思われます。一方、ロシアのウクライナ侵攻が長期化し、エネルギー価格への影響が注目される中で、S&P Kenshoニュー・エコノミー指数のエネルギー関連のサブセクターは前四半期に続いて堅調なパフォーマンスとなりました。

ニュー・エコノミーにおけるパフォーマンス上位3位のサブセクター

クリーン・エネルギー13.1%):このサブセクター(KENERGY)は、クリーン・エネルギー生産技術に特化した企業を中心に構成されており、7月後半から8月初めにかけて大幅に上昇(約45%)しました。米上院で気候変動対策法案が可決され、二酸化炭素排出量削減対策や米国のクリーン・エネルギー産業への支援として3,000億ドル以上の予算が配分されたことが好感されました。ただし、インフレ率の高止まりを背景に株式市場が8月半ばに反落する中で、このサブセクターもこれまでの上昇分を一部吐き出す展開となり、四半期全体では13%の上昇となりました。このサブセクターを構成する33銘柄の内、18銘柄が第3四半期のリターンにプラス寄与となり、特に太陽光エネルギー会社が堅調なパフォーマンスとなりました。ファースト・ソーラーの株価は当四半期に94%上昇し、ここ10年で最高の水準に達しました。8月に成立した気候変動対策法では米国の太陽光パネルメーカーが優先的に支援されることとなり、これが株価の上昇要因となった可能性があります。アレイ・テクノロジーズの第2四半期の売上高は堅調な伸びを示し、同社の収益はアナリストのコンセンサス予想を上回りました。また、マキシオン・ソーラーの株価は当四半期に78%上昇し、年初来高値を更新しました。一方、中国の太陽光発電メーカーであるダコやジンコソーラーは当四半期に大幅にアンダーパフォームしましたが、それでも年初来ではプラスのパフォーマンスを維持しています。

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