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World by Numbers: S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス株価指数による2023年1月の世界市場パフォーマンス・サマリー

マーケット分析レポート S&P 500 2022年12月

World by Numbers: S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス株価指数による2022年12月の世界市場パフォーマンス・サマリー

S&P Kenshoニュー・エコノミー四半期コメント

ボラティリティ、暗号通貨、及びリスク・コントロール指数

World by Numbers: S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス株価指数による2023年1月の世界市場パフォーマンス・サマリー

(2023 年 2 月 1 日、東京=S&P ダウ・ジョーンズ・インデックス)

  1. 全世界の株式市場パフォーマンス

    S&P ダウ・ジョーンズ・インデックスの算出する S&P グローバル総合指数(米ドル建て、配当なし。以下、全データについて同じ)によると、2023 年 1 月の全世界の株式市場は 7.26%の上昇となった。1 月は、先進国市場が 7.34%の上昇、新興国市場も 6.62%の上昇となった。また、先進国大型株は 6.94%の上昇、先進国小型株も 9.64%の上昇となった(詳細は表1参照)。

  1. 国別パフォーマンス

    1 月の国別パフォーマンス上位は、メキシコ、チェコ、オランダ、アイルランド、イタリアの順となった。米国市場はプラス 6.87%で 49 ヶ国中 24 番目となった(表 2 参照)。 1 月の円建てでの日本市場は、プラス 4.14%であった。

  2. REIT 市場

    先進国の 1 月の REIT 市場は 9.39%の上昇となった。国別のパフォーマンス上位は、フランス、オーストラリア、カナダ、米国、イギリスの順となった。日本の 1 月の REIT 市場は 2.16%の下落となった。米国の 1 月の REIT 市場は、10.47%の上昇だった(表 3 参照)。

World by Numbers: S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス株価指数による2023年1月の世界市場パフォーマンス・サマリー: 図表 1


マーケット分析レポート S&P 500 2022年12月

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Howard Silverblatt

Senior Index Analyst, Product Management

S&P Dow Jones Indices

THE S&P 500 MARKET: 2022 年 12 月

個人的見解: 過ぎ行く年に別れを告げ、明日を夢見る

2022 年は株式市場にとってひどい 1 年となり、S&P500 指数は19.44%の下落と、2008 年(38.49%の下落)以来の下落率となりました。セクター別では年間リターンがプラスとなったのはエネルギーセクターのみでした(59.05%上昇。ただし公益事業の配当込みのトータルリターンはプラス 1.57% ―― 筆者は配当重視派です)。139 銘柄が値上がりし(平均上昇率は 22.21%)、363 銘柄が値下がりしました(平均下落率は 24.58%。全銘柄では平均 11.62%下落)。ここでも 2008年(値上がり銘柄数が僅か 25 銘柄)以来の悪い結果となりました(2008 年にリターンが最も高かったのは Family Dollar Stores で、35.57%上昇)。ボラティリティは大幅に上昇し、日中の高値と安値の変動幅が 1%以上となったのは 219 日(全営業日数の 251 日中)、これに対して 2021 年は 95 日でした。前日比で 1%以上変動した日数は122 日(上昇が 59 日、下落が 63 日)、これに対して 2021 年は 55 日(上昇が 34 日、下落が 21 日)でした。2022 年通年の日中ボラティリティ(日中の値幅を安値で除して算出)は 1.84%でした(2009 年の2.03%以来の高水準。ちなみに 2008 年は 2.81%)。これに対して2021 年は 0.97%でした(2019 年は 0.85%、2017 年は 0.51%と穏やかで、筆者がデータ収集を開始した 1962 年以来の最低でした)。時価総額は、S&P500 指数全体で 8 兆 2,200 億ドル減少し(32 兆 2,150 億ドルとなり)、情報技術セクターが 3 兆 4,900 億ドルの減少、エネルギーセクターは 5,890 億ドルの増加となりました。

2022 年の市場データは悪く、それ(あるいは痛み)を軽く見せたいとは思っていませんが、前年までは過去 3 年間で累計 90.13%上昇し(2021 年: 26.87%、2020 年: 16.24%、2019 年: 28.88%)、過去 5 年間では累計 112.89%上昇していました(2018 年: -6.24%、2017 年:19.42%)。「イベントはリアルタイムで起き」、そして市場は変化します。新型コロナウイルスの感染拡大で市場は 2020 年 2 月 19 日(当時の終値での高値)から 2020 年 3 月 23 日までに 33.93%下落しましたが、3 月のこの安値から 71.61%回復し、現在コロナ(の影響を受ける)前の 2 月 19 日の水準を13.39%上回っています。市場は長期的なものであり、そうしたアプローチを取る場合、2022 年は高値、安値、イベント、歴史を通じて解釈する必要があります(短期的な資産の再配分が助けとなる可能性はあるものの危険です ―― 市場のタイミングを見極めるのは相変わらず最も難しい仕事です)。

では 2023 年に私たちはどうすればよいのでしょうか? それが分かっているならお教えします(幾つかのトレードのすぐあとに)。筆者には幾つかの事柄が浮かんでいます(私見です)。企業利益が 1 月の市場の試金石になるでしょう。企業ガイダンスと消費者の支出(そしてシフト)が 2023 年の利益(およびキャッシュフロー)の見通しに役立つでしょう。2023 年に関しては、現在のボトムアップ分析で営業利益は 13.2%増と見込まれており(実現は難しそう)、2023 年予想株価収益率(PER)は 17.0 倍と高水準です(歴史的高水準)。「良き時代」は再びやって来ますが、利益予想に「遅れ」が生じれば相場上昇のタイミングは後れ、株価下落につながる可能性があります。


World by Numbers: S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス株価指数による2022年12月の世界市場パフォーマンス・サマリー

(2023 年 1 月 5 日、東京=S&P ダウ・ジョーンズ・インデックス)

  1. 全世界の株式市場パフォーマンス

    S&P ダウ・ジョーンズ・インデックスの算出する S&P グローバル総合指数(米ドル建て、配当なし。以下、全データについて同じ)によると、2022 年 12 月の全世界の株式市場は 3.87%の下落となった。12 月は、先進国市場が 4.19%の下落、新興国市場も 1.19%の下落となった。また、先進国大型株は 4.27%の下落、先進国小型株も 3.74%の下落となった(詳細は表1参照)。

  1. 国別パフォーマンス

    12 月の国別パフォーマンス上位は、トルコ、香港、エジプト、ポーランド、デンマークの順となった。米国市場はマイナス 6.02%で 48 ヶ国中 44 番目となった(表 2 参照)。 12 月の円建てでの日本市場は、マイナス 4.83%であった。

  2. REIT 市場

    先進国の 12 月の REIT 市場は 4.06%の下落となった。国別のパフォーマンス上位は、香港、ベルギー、スペイン、アイルランド、フランスの順となった。日本の 12 月の REIT 市場は 1.64%の上昇となった。米国の 12 月の REIT 市場は、5.79%の下落だった(表 3 参照)。

World by Numbers: S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス株価指数による2022年12月の世界市場パフォーマンス・サマリー: 図表 1


S&P Kenshoニュー・エコノミー四半期コメント

S&P Kenshoニュー・エコノミー指数は、第四次産業革命を牽引する産業とイノベーションの動きを捉える

不透明なマクロ環境を背景に、株式市場と債券市場が軟調に推移する中で、S&P Kenshoニュー・エコノミー指数の多くのサブセクターが厳しいパフォーマンスとなりました。S&P 500®は2022年第2四半期に下落基調で推移した後、第3四半期前半に反発しましたが、後半には前半の上昇分を全て吐き出す展開となり、9月末にかけて年初来安値を更新しました。これにより、S&P 500は3四半期連続でマイナス・リターンとなりました(3四半期連続のマイナス・リターンは2009年以降で初めて)。インフレ率の高止まりを受け、米連邦準備制度理事会(FRB)は金融引き締めを継続する姿勢を示しました。実際に、FRBは1980年代以降で最も急速なペースで利上げを行い、フェデラル・ファンド金利は2008年以降で最も高い水準となりました。その結果、米国の債券市場は1980年代以降で最大の下落に見舞われ、世界各国の債券市場も軟調な展開となりました。

株式市場と債券市場が軟調な展開となった一方で、米ドルは2022年第3四半期に入っても堅調に推移し、過去最長の上昇局面となりました。米ドル高を受け、新興国株式は(米ドル建てで)大幅な下落となり、新興国の中央銀行の金融政策にも影響が及んだ可能性があります。全体的に見て、不透明なマクロ環境(主要国の金利、原油価格、及びインフレなど)が続いているため、短期的には市場心理が悪化しているように思われます。一方、ロシアのウクライナ侵攻が長期化し、エネルギー価格への影響が注目される中で、S&P Kenshoニュー・エコノミー指数のエネルギー関連のサブセクターは前四半期に続いて堅調なパフォーマンスとなりました。

ニュー・エコノミーにおけるパフォーマンス上位3位のサブセクター

クリーン・エネルギー13.1%):このサブセクター(KENERGY)は、クリーン・エネルギー生産技術に特化した企業を中心に構成されており、7月後半から8月初めにかけて大幅に上昇(約45%)しました。米上院で気候変動対策法案が可決され、二酸化炭素排出量削減対策や米国のクリーン・エネルギー産業への支援として3,000億ドル以上の予算が配分されたことが好感されました。ただし、インフレ率の高止まりを背景に株式市場が8月半ばに反落する中で、このサブセクターもこれまでの上昇分を一部吐き出す展開となり、四半期全体では13%の上昇となりました。このサブセクターを構成する33銘柄の内、18銘柄が第3四半期のリターンにプラス寄与となり、特に太陽光エネルギー会社が堅調なパフォーマンスとなりました。ファースト・ソーラーの株価は当四半期に94%上昇し、ここ10年で最高の水準に達しました。8月に成立した気候変動対策法では米国の太陽光パネルメーカーが優先的に支援されることとなり、これが株価の上昇要因となった可能性があります。アレイ・テクノロジーズの第2四半期の売上高は堅調な伸びを示し、同社の収益はアナリストのコンセンサス予想を上回りました。また、マキシオン・ソーラーの株価は当四半期に78%上昇し、年初来高値を更新しました。一方、中国の太陽光発電メーカーであるダコやジンコソーラーは当四半期に大幅にアンダーパフォームしましたが、それでも年初来ではプラスのパフォーマンスを維持しています。


ボラティリティ、暗号通貨、及びリスク・コントロール指数

よく言われることですが、ボラティリティはビットコインの「特性」であり、ひいては暗号通貨市場全体の「特性」でもあります。

「特性」という言い方が適切ではないと考える人もいるかもしれませんが、暗号通貨市場は非常に変動の激しい市場であると言えます。トレーダー、資産運用会社、アドバイザー、市場オブザーバーなどは、それぞれの役割に応じて、ボラティリティを上手く利用して収益を上げる、またはボラティリティを抑えることを目指しています。

当社のホワイトペーパーでも言及したように、S&P 暗号通貨指数は高い年率リターンを示していますが、同時にリターンのボラティリティが非常に高いため、ダウンサイド・リスクも大きくなっています(図表1参照。図表は調査対象期間のリターンを示しており、バックテストされたデータに基づいています)。S&P ビットコイン指数を見ると、バックテストされた年率リターンの振れ幅が非常に大きくなっています。

ボラティリティ、暗号通貨、及びリスク・コントロール指数: 図表 1

S&P 500®と比較すると、2021年12月31日までの3年間において、S&P 500®の年率リターンは26%、リスク調整後年率リターンは1.5%、年率ボラティリティは17.4%でした。

暗号通貨ポートフォリオのボラティリティを抑えるための新たな指数ソリューションとして、当社はS&P 暗号通貨ダイナミック・リバランス・リスク・コントロール40%指数を開発しました。これらの指数は、コントロールされたボラティリティを測定し、指数リターンを平準化するように設計されています。当社では、ビットコイン及びイーサリアムを対象とするリスク・コントロール指数を算出しています(株式やコモディティなどの伝統的な資産クラスについても、S&P リスク・コントロール指数を算出しています)。図表2では、リスク・コントロール指数の仕組みを概念的に説明しています。

ボラティリティ、暗号通貨、及びリスク・コントロール指数: 図表 2


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