S&P GIVI(グローバル・イントリンシック・バリュー指数)ジャパンはベンチマークである S&P 日本総合指数を 2020 年 4-6 月期に 6.09%アンダーパフォームしました1 。S&P GIVI ジャパンは 2012 年 3月に指数算出を開始して以降、ベンチマークを年率 0.62%アンダーパフォームしており、トラッキング・エラーは 2.68%となっています。
日本の株式市場は 2020 年 1-3 月期に大幅な下落となりましたが、S&P 日本総合指数によると、2020年 4-6 月期には 11.77%反発しました。 ただし、年初来では S&P 日本総合指数は 8.31%の下落となっています。その他の主要市場と同様に、2020 年 4-6 月期の回復は、主に政府による景気刺激策や、新型コロナウイルス(COVID-19)の感染拡大阻止における好材料により押し上げられました。日本政府は 4-6 月期において、新型コロナウイルスによりさらなる景気悪化が生じることを阻止するため、GDP の約 40%に相当する記録的な刺激策を承認しました。5 月下旬に緊急事態宣言が解除されたことを受け、日本経済は徐々に活動を再開しました。投資家はこうした前向きな兆候を好材料と受け止めましたが、米中間の緊張や新型コロナウイルスの感染拡大の第 2 波をめぐる不透明感が強まる中で慎重な姿勢を維持しました。
経済活動が徐々に再開されるに従って、ほぼ全てのセクターが反発の兆しを見せました。2020 年 1-3月期に深刻な打撃を受けた素材、一般消費財・サービス、及び資本財・サービスなどのセクターは、4-6 月期に 2 桁台のリターンとなり、堅調な回復を遂げました。ホテル及び工業用不動産投資信託(REIT)は不動産セクターの緩やかな回復に最も貢献した一方で、オフィス REIT はやや足を引っ張りました。インターネットベースのニューノーマルの生活様式の中で、ハードウェア及びソフトウェアのサポートに対する需要が増加したため、情報技術セクターは最高のパフォーマンスとなりました。 ヘルスケア・セクター及びコミュニケーション・サービス・セクターのパフォーマンスは、それぞれヘルスケア製品の提供やソーシャル・ディスタンス習慣のサポートにおいて、新型コロナウイルス危機による恩恵を受け、2020 年 4-6 月期も引き続き堅調な展開となり、1-3 月期の損失分を帳消しにしました。公益事業は主に悲観的な経済予測により、マイナスのリターンとなった唯一のセクターとなりました。